CESの主催者である全米家電協会「Consumer Technology Association」(以下CTA)が、現在米国の世帯の約53%がビデオゲーム機を所有しており、30%が今後1年以内にゲーム機の購入を予定しているという報告書を発表した。

 CTAは、1年間にわたり様々な消費者技術の動向を調査しており、今年は家庭内のテクノロジーについての調査を重点的に行っていた。その結果、パンデミックの影響もあり、米国の世帯の53%がコンシューマーゲーム機を所有していることが明らかになった。ゲームの所有率は昨年より10%増加しているという。

 CTAの報告書には、他にも面白い調査内容がいくつか上がっている。米国では53%の世帯がゲーム機を所有しているが、「PlayStation 5」や「Xbox Series X|S」を所有しているのは26%であり、41%が何らかの旧世代のゲーム機を所有しているという。また、今後1年以内にゲーム機の買い替えを予定している30%については、21%が次世代ハードウェアを望んでいることがわかった。一方、この30%の層のうち、15%が旧世代のゲーム機の購入を考えているようだ。

 興味深いことに、米国では現在スマートフォンよりもテレビが好まれていることや、米国の家庭の52%が4Kテレビを所有しており、昨年に比べて16%の増加しているという情報も出ている。

 現在「PlayStation 5」や「Xbox Series X|S」、「Nintendo Switch」など、ゲーム機に使用される半導体材料が入手困難な状況が続いているため、このような調査結果が出たのは商業的にも興味深い結果となった。この現象はゲーム以外の業界にも影響を及ぼすとして、先月供給問題を緩和するための法案も可決したという。

 新型コロナウイルス感染症の影響もあり、数字で見てみるとゲームに対する需要が高まっていることが理解できる。

(Source)
https://www.gamespot.com/articles/over-half-of-us-households-now-have-a-gaming-console-and-a-fourth-own-next-gen-hardware-report/1100-6494144/
https://www.cta.tech/Resources/Newsroom/Media-Releases/2021/June/Tech-Spending-Trends-Press-Release

(文=Kaz (Steezy, inc.))

(画像=Playstation/Xbox) 


(出典 news.nicovideo.jp)


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